動画での説明
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はじめに
社会心理学とは､人間の社会的な振る舞いの法則や仕組みを解明する学問である｡
この動画シリーズは下の図に示すように､創造発見学に位置づけられている｡
この記事のシリーズは創造発見学に位置づけられている｡要するに､アイデアをひらめくための情報を学ぼうというわけである｡ビジネス､友人関係､学業､さまざまなものにそれぞれ活かしてほしい｡
できるだけ１ワードに説明する対象を絞っていく｡※社会心理学だけではなく他の心理学を扱うこともある｡
基本的な説明プロセスは､上の図の通りである｡
記事の分割について
記事を分割しています｡
電力調査を告知したケース
ホーソン効果概念の整理
ホーソン効果に関連する研究はたくさんあるが､｢ホーソン効果｣がなにを意味するかについて必ずしも一致していない｡
｢ホーソン研究｣においてレスリスバーガーらが考えていたホーソン効果は主に｢積極的なホーソン効果｣であり､特別な注目･人為的な条件･監督の方法の変化､友好関係､人間性､ニーズ､感情､優遇､相互関係の変化､規範の変化､目的の一致など多岐にわたっている｡
重要な要件は｢観察対象である｣と意図的かつ明確に提示する点である(実験であると直接伝える以外にも可能)｡その提示方法がホーソン研究では｢対象者だけ労働する部屋が違う｣､｢休憩や賃金の制度が違う｣､｢面接が定期的に行われる｣といったものだった｡
｢一定の方法により観察対象であるという意識を実験を通して人為的に生じさせることによって､対象者の行動が変化する効果｣がホーソン効果であると包括的に定義することができる｡観客効果とは異なり､他者からの視線が｢実験･研究･評価｣を必ず伴う｡
｢ホーソン研究におけるホーソン効果｣はこのような意味の包括的な定義ではなく､一定の方法に依存した複合的な効果である｡
それゆえに､｢ホーソン研究で想定された要因を全て操作して検証した研究｣と､｢包括的な意味でホーソン効果と呼ばれる現象を検証した研究｣を区別する必要がある｡前者のケースは今回の文献調査では見つけられなかった｡たとえば｢実験の参加によって特別に注目を受ける｣といった一部の条件を切り出したホーソン効果の実証研究は複数存在する｡
(1) 実験方法
2013年のシュワルツら(Daniel Schwartz､Baruch Fischhoff､Tamar Krishnamurti､Fallaw Sowell)の研究では､｢人々が研究対象になっていると知るだけで､実際の電力消費量が変化するのか｣を調べたという｡
電力会社の顧客から無作為に6,350世帯を選び､介入群と対照群に分けた｡介入群には｢自分たちが家庭の電力使用に関する研究に参加していると知らせる葉書｣が送られている｡対照群には送られていない｡参加を再確認する葉書は毎週送られたという｡
内容には｢省エネ方法｣や｢電気使用量のフィードバック｣が記載されておらず､金銭的な報酬もない
(2) 研究結果
研究期間中､介入群の家庭では､対照群と比較して電力使用量が約2.7%減少した｡ただし､効果は短期間であり､調査が終わると使用量はもとに戻ったという｡
シュワルツらによると､｢単に監視されているから怖くて節電した｣というわけではないという｡重要なのは｢意識(awareness)｣である｡普段､電気代についてほとんど考えない人が｢エアコンをずっとつけている｣といったことに注意を向けるようになる｡
･特に参考にした論文
Daniel Schwartz, Baruch Fischhoff, Tamar Krishnamurti, and Fallaw Sowell, “The Hawthorne Effect and Energy Awareness”, 2013, Proceedings of the National Academy of Sciences(PNAS), 110(38), 15242-15246.
電力使用を他者と比較させたケース
2019年のウォン･パロディら(Gabrielle Wong-Parodi､Tamar Krishnamurti､Joshua Gluck､Yuvraj Agarwal)の研究では､｢エネルギー使用量の監視｣と｢他の従業員との比較｣のどちらが節電効果があるかを調べることを目的とした実験を行った｡
シュワルツらが｢家庭(住宅)｣を対象にしたのに対して､この研究では｢組織｣を対象としている点がポイントである｡
(1) 実験方法
大学の事務職員46人を対象に､12週間の実験を行った｡省エネ研究であることは知らせずに､｢ネットワーク接続や電力品質を調べる研究｣であると説明され､参加者が募集されている｡
(省エネに関心がある人だけが集まることを防ぐ目的がある)｡
何も通知せずに電力使用量だけを測定する週(1~4)､2つのグループに分けて電気利用料を測定する週(5~8)､通知をやめた週の３つにわけられている(9~12)｡
2つのグループは｢監視されていることを意識させる群｣と､｢他の人との利用量の比較を知らせる群｣に分けられている｡
(2) 実験結果
｢監視されていること｣を意識させる条件群は介入期間中､基準期間と比較して7%消費電力が多かった｡介入後では2.7%少なかったという｡
｢他の人との利用量の比較｣を意識させる条件群は介入期間中､基準期間と比較して10%消費電力が少なかった｡介入後では11%少なかったという｡
･特に参考にした論文
Gabrielle Wong-Parodi, Tamar Krishnamurti, Joshua Gluck, and Yuvraj Agarwal, “Encouraging Energy Conservation at Work: A Field Study Testing Social Norm Feedback and Awareness of Monitoring”,2019
研究チームに観察された医師のパフォーマンス
2008年のレオナルドら(Kenneth L. Leonard,Melkiory C. Masatu)の研究では､｢『できること(know)』と『実際にやっていること(do)』のギャップが監視や組織の仕組みによってどう変わるのか｣を明きらかにしようとしたという｡
発展途上国の多くの医師は訓練によって身につけた能力を実際には発揮せず､かなり低い水準の医療を患者に提供していることがあるそうだ｡こうした問題をいかに改善するかが課題となる｡
この研究においてホーソン効果は｢観察されているという事実そのものが観察対象者の行動を変化させること｣であると捉えられている｡
(1) 実験方法
研究チームが医療施設に入り､一部の医師の審査を直接観察する｡観察しない医師と比べて､医師が決められた診療行為をどの程度実施したかを記録していく｡
(2) 実験結果
研究チームの観察対象となっている医師の努力水準がおよそ20%上昇した｡観察対象となっていないチームではそのような結果は見られなかった｡
ただし､見られている状態が続くと､徐々に元の水準に戻ったという｡公的施設や医師の権限が弱い施設では上昇の数値が大きく､民間施設や医師の権限が強い施設では上昇の数値が小さかったという｡
医師の質を上げるためには｢単に知識や能力を身につけさせる｣だけではなく､｢監督･動機づけ･組織の仕組み｣の改善が重要であるという｡
人は自分が実際以上に｢他者に親切な人間｣､｢公共心のある人間｣､｢正直な人間｣､｢専門職として優れた人間｣だと認識されること自体から効用を得ることがあるという｡ホーソン効果は｢対人的効用(英:interpersonal utility)｣という視点を与えてくれる重要な概念だといえる｡職種による効用のあり方の変化が重要となる｡
･特に参考にした論文
Kenneth L. Leonard and Melkiory C. Masatu, “Using the Hawthorne Effect to Examine the Gap Between a Doctor’s Best Possible Practice and Actual Performance”, 2008年
認知症患者の臨床試験における評価の頻度を増やしたケース
2007年のマッカーニーら(Rob McCarney,James Warner,Steve Iliffe, Robbert van Haselen, Mark Griffin, Peter Fisher)の研究では｢薬の効果ではなく､研究に参加して､研究者から何度も診てもらうこと自体に効果があるかどうか｣を調査したという｡
この研究においてホーソン効果は｢研究の対象になっていることや､研究者から特別な注意や観察を受けていること自体が､対象者の行動や状態､治療への反応などに影響を与える現象｣であると定義されている｡
また､ホーソン効果は｢非特異的効果(英:non-specific effects)｣の一部であると考えられている｡試験で検証している特定の治療そのもの以外の要因によって生じる効果のことである｡非特異的効果には他に｢プラセボ効果(期待や暗示の効果)｣などがある｡
(1) 実験方法
認知症の臨床試験に参加した176人を無作為に２つのグループに分けた｡投与する薬は同じである｡
･集中的フォローアップ群:試験開始時､2か月後､4か月後､6か月後の全てに詳しい評価を行う｡
･最小限フォローアップ群:試験開始時に簡略化された評価を行い､6か月後に詳しい検査を行う｡
(2) 実験結果
フォローアップ群では評価(ADAS-Cogスコア)において約2点の違いが出たという(有意な差)｡※ADAS-Cogスコアは認知機能を検査した結果を0から70の点数で表したもの｡
ただし､参加者自身が評価した｢生活の質(QOL,13~52点で測られる)｣では1.3下がったという(有意な差)｡介護者が評価した生活の質では有意な差がみられなかったという｡
つまり､小さいながらもホーソン効果が存在することが実証された｡ただし､｢認知能力そのもの｣が高くなったとは限らない｡たとえば｢特別に扱われている｣という感情によって､テストにいつもより集中していたといったようなイメージである｡
また､｢学習効果(同じ検査を繰り返し受けることで､検査のやり方に慣れて､成績が良くなること)｣や｢ノセボ効果(悪い結果への期待や不安などによって､症状や評価が悪化する現象)｣の可能性も否定しきれないという｡
･特に参考にした論文
ob McCarney, James Warner, Steve Iliffe, Robbert van Haselen, Mark Griffin, and Peter Fisher, “The Hawthorne Effect: A Randomised, Controlled Trial”, 2007年
工場で｢励ましの手紙｣を送ったケース
2013年にホンら(Fuhai Hong,Tanjim Hossain,John A. List,Migiwa Tanaka)は｢生産量に対してのみ報酬を与えると､労働者は品質を犠牲にして生産量を増やすようになるのかどうか｣を調べる研究を行った｡
｢労働者が複数の仕事上の目的を同時に達成する必要があるとき､ある目的を強く評価すると､別の目的への努力が減ってしまう可能性がある｣という考え方を｢マルチタスク理論｣と呼ぶ｡
(1) 実験方法
中国福建省南部にある5つの企業で､2009年から2012年にかけて9回の実験を行った｡参加したのは126人の正規従業員である｡仕事は時計部品の取り付けなど､訓練を必要としない単純な作業である｡
実験はベースライン(通常の条件)､ボーナス条件(1時間の生産量が目標を超えたら､超えた分だけお金を払う)､コントロール条件(追加のボーナスを与えないが手紙を送る)からなっている｡
参加者の半分には最初にボーナス条件､もう半分には最初にコントロール条件を経験してもらうという手法がとられている｡前半･後半で切り替えられる｡
最初のボーナス条件の対象者には｢目標を超えたら追加報酬をもらえる対象に選ばれた｣という手紙が送られる｡コントロール条件のグループは｢働くことを励ます内容のみを記載した｣手紙が送られたという｡
こうした操作はホーソン効果を確かめるためではなく､｢手紙を受け取ること自体の影響を統制するため｣であったという｡｢手紙をもらったから生産が上がった､品質が下がった｣というようなケースを除外する必要があるのである｡それゆえに､対照群にも手紙を送る必要があったということだ｡
｢研究者が実験を行っていることを参加者が知らない､自然な職場環境(自然フィールド実験)｣で行われた｡｢実験の対象｣という意識ではなく､｢特別に選ばれた対象｣という意識になるのだろう｡
(2) 実験結果
定額給の労働者の場合は｢ボーナスと関連する生産量は増えたが､代わりに品質は低下した｣ことが確認された｡生産量が1%上昇すると､不良率が約1.87%上昇したという(出来高給は生産量は少し増加し､品質は有意な悪化なし)｡
つまり､生産量だけにボーナスをつけると定額給の労働者は｢品質を犠牲にして生産量を増やす｣というトレードオフの結果が確認されたということである｡
この研究はホーソン効果を明らかにすることを目的としていなかったが､研究結果から｢労働者にはホーソン効果が実際に見られ､しかもその効果はすぐには消えなかった｣ことが確認されたという｡
なぜなら､ボーナス制度の対象ではなかった人も｢仕事の励ましの手紙｣によって生産性を上げたことが確認されたからである｡
図で示すとこのようなイメージとなる｡
特に｢定額給の労働者｣で強いホーソン効果が確認され､実験中持続したという｡定額給の労働者は生産能力を普段は抑えていたという仮説が述べられている｡
･特に参考にした論文
Fuhai Hong, Tanjim Hossain, John A. List, and Migiwa Tanaka, “Testing the Theory of Multitasking: Evidence from a Natural Field Experiment in Chinese Factories”, 2013年, NBER Working Paper No. 19660.
特別扱いで学生の成績が上がったケース
教育学におけるホーソン効果
｢教育学におけるホーソン効果の定義｣は､レスリスバーガーらによる｢ホーソン研究におけるホーソン効果の定義｣とは異なる｡
教育学者のクック(Cook, D. L.)は教育学で用いられているホーソン効果を｢自分が実験やテストの対象として特別に扱われていると知ることで､普段とは違う行動をして､結果が変化すること｣であると定義している｡
そして､ホーソン効果の問題は｢実験の本当の成果がわからなくなる｣点であるい｡｢本当の教育効果+ホーソン効果=実際に観察された成績｣となり､実験結果を歪める要因になりうるという｡
また､実験グループだけではなく基準グループにも程度は違うがホーソン効果が起こりうるという｡｢隣の教室では実験を行っている｣という情報を見聞きしたりしただけでも観察結果に違いが出る可能性がある｡
ホーソン研究において､ホーソン効果は長期的なスパンの中で確認されるものとされた｡条件の操作後､３週間以内には効果が現れない場合もあったことを考えるとわかりやすい｡
それに対して､教育学におけるホーソン効果は｢最初は効果が強いが､時間が経って慣れると効果が弱くなる性質がある｣と考えられている｡つまり､効果は一時的なのである｡観察され続けたとしても効果は序盤に集中し､観察が終わると効果は消えるのである｡
クックはホーソン効果をできるだけ小さくする方法(ホーソン効果コントロール手段)として､｢閉じた環境にする｣､｢実験グループと基準グループの区別をできるだけなくす｣､｢授業の過程を詳しく観察する｣､｢実験だと知らせない｣､｢プラセボ(本物と見た目などは同じだが､実際には効果のある成分を含まないもの)を使う｣といった例を挙げている｡
ただし､｢実験だと知らせない｣といった手法は倫理的な問題があるという｡
心理学者のアデア(Adair, J. G.)は教育学におけるホーソン効果の要素を３つに整理している｡
- 特別に注目されていると感じること
- 実験やテストに参加していると意識すること
- 新しい教育方法やテストに刺激されること
･特に参考にしたページ
大橋昭一， 竹林浩志｢ホーソン効果をめぐる教育学分野の諸論調: 1990 年代ごろまでの状況を中心に｣(2007),35p
大橋昭一， 竹林浩志｢ホーソン効果をめぐる教育学分野の諸論調: 1990 年代ごろまでの状況を中心に｣(2007),41-42p
(1) 実験方法
1969年にジョンソンらは(Johnson, H. H. / Foley, J. M.)｢学習方法について特別な情報や期待を与えることで､学生の成績が変化するかを調べる｣ために実験を行ったという｡
心理学概論を受講している大学生116人を3つのグループに分けた｡基準グループでは実験対象であることを知らされずに課題が行われる｡
実験グループでは｢この学習方法が良い方法かどうかを調べる実験に協力してほしい｣と伝えられる｡
プラセボグループでは｢この学習方法は非常に良い方法だと言われている｣と伝えられる｡
実際に行う課題や方法は3グループとも同じである｡
(2) 実験結果
各グループの平均点は､基準グループが14.88点､実験グループが15.13点､プラセボグループが16.87点であった｡つまり､特別な情報を与えられたグループほど成績が高くなったというわけだ｡
ジョンソンらはホーソン効果は明確に認められたと結論づけている｡ただし､単に実験に参加しているという状態だけでは生まれにくく､プラセボ供与などの措置があると顕著になるという｡
アデアはホーソン効果があるという研究とないとする研究を比較し､｢対象者｣と｢能力｣の違いを指摘している｡
ホーソン効果を肯定する研究は｢大学生などの成人｣を対象にすることが､ホーソン効果を否定する研究は｢小学生などの子ども｣を対象とすることが多い｡
算数のような基礎的な学力は短期間の実験操作によって確認しにくい｡一方で､英語の用語や心理学の問題は変化しやすい｡
ホーソン効果があるかどうかは｢状況｣によって大きく異なることが重要である｡年齢､能力､性別､細かい状況を考慮する必要がある｡前に扱った労働の実験でも｢単純作業｣ゆえに効果を確認できた可能性がある｡また､普段から余力を残している人間が特別扱いによってその余力を解放しやすいという要素も考えられる｡
ただし､ホーソン効果がどのくらいの大きさで､どのくらいの期間続くのか､特にどの条件操作が有効だったのかを正確に測ることは難しいという(Cronbach, L. J.)｡
･特に参考にしたページ
大橋昭一， 竹林浩志｢ホーソン効果をめぐる教育学分野の諸論調: 1990 年代ごろまでの状況を中心に｣(2007),41p
大橋昭一， 竹林浩志｢ホーソン効果をめぐる教育学分野の諸論調: 1990 年代ごろまでの状況を中心に｣(2007),45p
大橋昭一， 竹林浩志｢ホーソン効果をめぐる教育学分野の諸論調: 1990 年代ごろまでの状況を中心に｣(2007),47p
参考文献
汎用文献
社会心理学 補訂版 (New Liberal Arts Selection)
社会心理学 補訂版 (New Liberal Arts Selection)
デイヴィッド・マクレイニー (著), 安原 和見 (翻訳) ｢思考のトラップ 脳があなたをダマす48のやり方｣
デイヴィッド・マクレイニー (著), 安原 和見 (翻訳) ｢思考のトラップ 脳があなたをダマす48のやり方｣
亀田 達也(監修)｢眠れなくなるほど面白い 図解 社会心理学｣
亀田 達也(監修)｢眠れなくなるほど面白い 図解 社会心理学｣
参考論文
稲田勝幸｢科学的管理法再論｣(2015)[URL]
廣瀬幹好｢ 科学的管理と人的要素｣(2021)[URL]
廣瀬幹好｢科学的管理と産業民主主義｣(2018)[URL]
大橋昭一｢ホーソン実験・従業員面接活動の進展過程: インタビュー活動からカウンセリング活動へ｣[URL]
大橋昭一， 竹林浩志｢ホーソン効果の実体をめぐる諸論調: ホーソン効果についてのいくつかの見解｣(2006)[URL]
大橋昭一｢ホーソン実験についての近年の諸論調: 1990 年以降における諸論調を中心に｣(2008)
[URL]
大橋昭一｢ホーソン実験についての批判的諸論調: 1960 年代ごろまでの状況を中心に｣(2008[URL]
大橋昭一， 竹林浩志｢ホーソン効果をめぐる教育学分野の諸論調: 1990 年代ごろまでの状況を中心に｣(2007)[URL]
藤原元一｢ホーソン実験｣(1972)[URL]
吉野直人｢ 限定合理性の理論的射程: バーナードの戦略的要因の理論と サイモンの科学観に注目して｣(2014)[URL]
Steven D. Levitt and John A. List, “Was There Really a Hawthorne Effect at the Hawthorne Plant? An Analysis of the Original Illumination Experiments”, 2009年5月, NBER Working Paper No. 15016.[URL]
Daniel Schwartz, Baruch Fischhoff, Tamar Krishnamurti, and Fallaw Sowell, “The Hawthorne Effect and Energy Awareness”, 2013年, Proceedings of the National Academy of Sciences(PNAS).[URL]
Gabrielle Wong-Parodi, Tamar Krishnamurti, Joshua Gluck, and Yuvraj Agarwal, “Encouraging Energy Conservation at Work: A Field Study Testing Social Norm Feedback and Awareness of Monitoring”, 2019年, Energy Policy, 130, 197-205.[URL]
Kenneth L. Leonard and Melkiory C. Masatu, “Using the Hawthorne Effect to Examine the Gap Between a Doctor’s Best Possible Practice and Actual Performance”, 2010年, Journal of Development Economics, 93(2), 226-234.[URL]
Rob McCarney, James Warner, Steve Iliffe, Robbert van Haselen, Mark Griffin, and Peter Fisher, “The Hawthorne Effect: A Randomised, Controlled Trial”, 2007年, BMC Medical Research Methodology, 7, 30.[URL]
Fuhai Hong, Tanjim Hossain, John A. List, and Migiwa Tanaka, “Testing the Theory of Multitasking: Evidence from a Natural Field Experiment in Chinese Factories”, 2013年11月, NBER Working Paper No. 19660.[URL]
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